秋葉原の30倍の規模で1万店を超える数多くの電子関連の店舗が軒を連ねる世界有数の電気街である華強北、1990年代から台頭し、珠江デルタ産業基盤をベースに2007年の最盛期を向かったものの、今はとうなったのでしょう。
発展期が訪れる(1900年~1995年)
1988年3月28日、深圳の賽格電子集団(Shenzhen Electric Group:SEG)が1mカウンターと称される間口の小さい店が多数並ぶ構造の「深圳賽格電子広場(SEG Plaza)」を作ったのがすべての始まりだ。
1995年ごろには160社以上の内陸企業と10社の香港の企業が集まり、生産·販売まで自己完結し、華強北の繁栄基礎を築いた。
全盛期を向かう (2000年~2007年)
2000年代に入ってから珠江デルタの産業基盤は成熟していて、華強北の携帯産業の心強い後ろ盾となった企業が出揃っていた。
2000年、累計出荷台数1.26億台のロングセラー人気携帯端末NOKIA3310の発売と同時に国産ブランドの波導、TCL、天時達が中国の携帯電話市場シェアを巡って争っていた。2003年台湾聯發科技が携帯向けMTシリーズLSIを発売したことで、携帯電話の開発のハードルを更に下げた。携帯電話の開発はパズルを組み立てるようになり、メーカーはデザイン性と機能性を追求、及び販売に力を入れる時代に突入した。
資金力次第で、誰でも携帯電話事業を立ち上げることができ、2003年当時中国国内携帯電話市場は100社以上のメーカーが争うレットオーシャンになった。2007年は年間出荷台数が7000万台に上り、東南アジア、アフリカ、中東のユーザーに絶大な人気を誇り、ドバイの輸入携帯の3割がMade In華強北だった。華強北の新商品は3日以内にドバイの店頭に並ぶほど人気商品だった。
当時1mカウンターにスタッフが50人必要とされた。朝班、昼班、夜班に分けて朝9時から深夜2時まで寝る暇もないぐらいだった。
危機に直面する(2007年~2013年)
2007年6月、AppleのiPhoneの発売が携帯電話市場を再定義した。今まで多機能を追求して来たユーザーに「Simple is best」を魂に叩き込まれた。2011年には小米廉価携帯、華為スマートフォンの普及、携帯商品ライフサイクルの短縮、携帯製造難易度の上昇は華強北の携帯事業の利益を強く圧迫した。さらにアリババの淘宝と京東などのECが客足を奪った。
2013年2月27日から地下鉄7号線建設為、華強北は街封鎖され、電気街衰退に入った。2015年は東莞市の携帯電話EMS大手の兆信通信の董事長高民氏が自殺する惨事まで起こった。
転機を求める(2017年~)
2017年街再開した華強北、歩行者天国になり、町全体もきれいになった。
街は綺麗になって戻ったけど、4年間の空白を埋めることはできない。華強北は新しいビジネスモデル探しに歩き出す。町中で目立つのはビットコインのマイニングマシンの販売専門店だ。一時的に間接市場を含め15億元の経済規模に達したものの、2017年19,290ドル更新後、ビットコインの値段急落に伴い、収益性が低下したマイニングマシン専門店も徐々に消えていった。
その後、電子タバコへ主軸を移動しても長続きしなく、現在家電販売、ドラックストアと電子部品販売、中古携帯のリビルドなど、多角化している。